これまでの受験マニアックスでも度々取り上げてきた「大学入試改革」。その実施時期がいよいよせまってきました。今回は、現時点でわかっている改革の内容をご紹介し、その対策を考察します。

英語民間試験導入の延期について（2019年12月追記）

2019年11月1日の朝、2020年度（大学入学は2021年春）から始まる大学入学共通テストに導入を予定していた英語の民間試験の活用が見送られることが発表されました。この発表は大きく報道されましたが、現役高校生や高校の先生方、教育関係者などの中には、安堵してほっとした人もいれば、大きな衝撃を受けた人、戸惑いを感じた人もいたでしょう。

今回延期となった大きな理由として、以前より指摘されていた地域格差・経済格差の問題が挙げられています。2020年度から予定されている大学入試改革では、英語の「読む、聞く、書く、話す」の4技能を評価することを重点としていました。現行のセンター試験は「読む、聞く」には対応していますが、「書く、話す」には対応していません。そこで2023年度までは暫定期間として、現行のような2技能の共通のテストのほかに、既に４技能を測る試験で実績のある民間試験を活用、2024年度以降は民間試験に一本化、受験生の民間試験の成績を大学に提供するための「大学入試英語成績提供システム」を準備することになりましたが、その中でもポピュラーな英検でさえ、地域によっては県庁所在地でしか開催されていません。さらに会場へ向かう交通費など経済的な問題を含め、平等な受験機会を提供することが難しいという状況です。また、それぞれ性質の違う資格・検定試験を入試に採用することや、そもそも入試に使うことを前提に考えられていない「CEFR（セファール）」を評価基準に置くことなどに対しても反対意見が挙がっており、いまだに多くの課題が残っています。

もともと大学入試改革の基本方針を定めた2014年12月の中教審答申（177号）や、この答申を受けた2016年3月の高大接続システム改革会議・最終報告では、「英語4技能」や民間試験の活用について、方向性や検討事項として言及されているものの、上記のような課題点も指摘していて、「2020年度から民間試験を活用すること」や「2024年度以降は共通のテストを実施しない」などは示されておらず、2016年8月の「高大接続改革の進捗状況」で「共通のテストを実施しない」案と「共通のテストと民間試験との併用」案が検討されていることが公表されましたが、この時点でも具体的な実施年度は示されていませんでした。それが2017年5月になって実施年度が公表されたわけで、この間の9か月にどのような議論が行われて決まったのか、その経緯は現時点では公表されていません。

当初大学入試改革の柱として、中教審答申の中で挙がっていた「教科横断型テスト」、「１点刻みの採点方式の改善」、「年複数回実施」などの考え方がいずれも現時点では立ち消え状態です。このままでは大学入試改革が骨抜きになりかねないとして、拙速を承知の上で無理をしたのが、「英語4技能の民間試験活用」といった見方もできるかもしれません。今後数年かけて、英語民間試験導入に付随する課題を見直し、どうするかを決めていくということです。

一方、もう一つの大学入試改革の柱である「記述式問題」についても懸念が広がっています。大学入学共通テストにおいて、国語と数学に導入される予定だった記述式の問題ですが、初年度は数学の試験への文章記述問題の導入は見送られることになりました（数式記述問題は出題）。2018年の試行調査で平均点が低迷したことや採点のブレの可能性など、多くの課題が解決できていないことが背景にあるのでしょう。

話を英語に戻します。民間試験活用が延期になったからといって、英語で書く、話す力を伸ばさなくて良いというわけではありません。英語を話せることや、英語でプレゼンができること、英語でエッセイなどのまとまった文章が書けることは、今後の人生において確実に強みになります。これからの社会で、特に重要な仕事を進めていく上では、英語のコミュニケーション能力は必須です。しかし、大学の授業で英語の書く、話す力を直接伸ばそうとしても限度はあります。英会話スクールなどで高度な力を養成することはできますが、難関といわれる大学では英語の講義も増えていて、大学に入ってから英語力を伸ばすのでは、せっかくの英語の講義に参加する機会を失うこともあるかもしれません。大学入試で直接役立つかどうかは別問題として、未来の自分を高めるスキルとして、高校卒業までの間に「聞く」「読む」だけでなく、英語の4技能を総合的に、より高めておこうと考えていただければと思います。

大学入試改革とは

背景

グローバル化やAIの進化が進む今、社会人、特に企業人に求められるスキル（能力）は変わってきています。かつての日本社会では、良質で均質な商品やサービスを大量に低廉に提供することが重視され、日常生活では横並び、「みんなと一緒」が求められ、企業では指示されたことを正確にこなす人材が重用されました。いろいろな場で「出る杭は打たれる」ケースも見られましたが、今後は、多品種少量生産であってもオリジナリティにあふれる商品やサービスが求められ、多様なニーズに柔軟に対応する力が重視されます。必ずしも「みんなと一緒」である必要はなく、むしろ「あなたらしさ」、「私らしさ」が大切にされ、多様性を包み込むような社会がめざされています。こうした社会で活躍するには、幅広い視野や深い教養、しっかりした洞察力や感受性、自分なりに工夫する力や自分の考えを表現する力などが必要不可欠になります。どれも従来型の日本の教育ではあまり重視されていなかったことから、教育内容を見直す必要性が叫ばれるようになり、その一環として、各大学には教育内容の品質向上を求めるとともに、その内容を公表することを求め、高校までの学校には新学習指導要領を実施、そしてその間をつなぐ大学入試制度も改革することになりました。

目的

従来の大学入試は「受験勉強を積み重ね、それまでに身につけた知識や技能を使って解答用紙を埋めていく」という形式が主流でした。しかし今回の大学入試改革では、「知識・技能の確実な修得」の他に「思考力・判断力・表現力」と「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」を「学力の3要素」と位置付けています。そこで現在の「大学入試センター試験」をシステムチェンジして「大学入学共通テスト」という新しい入試を行うことになりました。

スケジュール

改革された新しい大学入試が実施されるのは、2020年度（大学入学は2021年4月）からです。2020年度から2023年度の間は先行実施期間で、本格実施は2024年度（大学入学は2025年4月）からとなります。
この二段階実施の背景にあるのは、新学習指導要領への切り替えです。新学習指導要領は、小学校では2020年度から、中学校は2021年度から全面実施され、高校は2022年度から学年進行で実施されるので、2020年度から2023年度の間は、新学習指導要領での教育を受けていない生徒が大学入試を受けることになります。従って先行実施期間中は、従来の教育を受けた生徒でも対応できるように、部分的な変更のみとなっています。

「大学入学共通テスト」の内容

概要と私大への影響

「大学入学共通テスト」は、現在の大学入試センター試験の代わりになる試験です。つまり、国公立大学に入学するための一次選抜です。私立大学は、必要に応じてこのテストを利用することがでます。中には「国公立大学の入試がどうなろうと本学には関係ない」というところもあります。しかし、多数の私大は国公立大学との併願のしやすさや、教育内容の品質向上の観点から、大学入学共通テストの動向を配慮するので、私大の入試内容にも影響が出ています。

入試の名称変更

入試の呼称が以下の通りに変更されます。

• 一般入試→一般選抜
• AO入試→総合型選抜
• 推薦入試→学校推薦型選抜

現状のAO入試や推薦入試は、必ずしも制度創設時の理念通りになっているとは限らず、様々な大会等の受賞・入賞歴や資格などだけでなく、部活動の成績やボランティア活動の経験などが評価の中心になっている大学も見られますが、これからは学力も求める方向にするとされています。基本的には大学入学共通テストの受験も課すような大学も出ますが、2020年度から一気に学力ウエイトをすべての大学が高めるのは難しく、しばらくは実質的には現在とあまり変わらない状況になりそうです。

数学と国語に記述式問題を追加

2020年度の大学入学共通テストでは、数学と国語に記述式問題が追加されることになっています。

• 数学:数Ⅰに記述式問題が3問入り、試験時間が60分→70分に延長される。解答のみを書く。
• 国語:記述式問題は最初に出題される見込み。文字数は50文字〜120文字。試験時間は80分→100分に延長される。問題文は実用文や評論文が原則で、小説などは出題されない。

なお、2024年度の本格実施では、理科と社会にも記述式問題が導入される予定です。

全体的な難度が上がる

従来の大学入試センター試験は、平均得点率6割程度となるように作成されていましたが、大学入学共通テストは、平均得点率5割程度となるように作成されます。記述式問題が追加されるほか、選択問題も正しいものを複数選んだり、正しいものの組み合わせを選ぶような出題が増えるとされ、全体的に難度は上がるでしょう。
しかし、問題が難しくなれば他の受験生も点が取れないわけですから、不安になる必要はありません。先行実施期間中は現在の学習指導要領に即した出題内容なので、問題の内容ではなく「聞き方」や「答え方」が変わるだけ、と考えてあまり違いはありません。また、記述式問題や複数回答式問題はこれまでにも国公立大学の二次試験や私立大学の上位校・難関校で出題されてきましたので、こうした大学を考える受験生はそれほど慌てる必要はないでしょう。

英語は民間の資格・検定試験を利用

英語は、「読む」「聞く」「書く」「話す」の4技能が重視されるようになります。しかし、入試当日に58万人規模の受験生一人ひとりの「話す」「書く」能力を評価するのは現実的ではありません。そこで、民間の資格・検定試験を受験生が事前に受け、その成績で評価をすることになります。利用が決まった資格・検定試験とCEFR（外国語の習熟度を示す国際的な基準）の対照表は以下の通りです。

なお、民間の資格・検定試験を受ける時期は高校3年の4月〜12月と決められています。また、たくさん受けて成績が良かったものを申請できるのではなく、「この日のこの試験を受けます」と2回だけ申請し、そのうち高得点の方が採用されます。これは、「住んでいる地域や経済的事情によって不公平が生じないように」との配慮から決められたルールです。現在進学校では、大学入試改革を踏まえ、資格・検定試験対策に力を入れ始めています。

また、2020年度から2023年度までの先行実施期間は、民間の資格・検定試験利用と従来型の英語の試験が並存し、受験生はどちらかを選択できる方式になりそうです。2024年度の本格実施からは従来の英語の試験は廃止され、資格・検定試験利用のみとなる方針です。しかし、高校側からは「高校の英語の授業が資格・検定試験対策になってしまう」、大学側（国公立大も私大も含め）からは「地方出身者がどうしても不利になる」という反対の声が上がっており、スムーズに進まない可能性もあります。

「主体性等の評価」は「JAPAN e-Portfolio」で

「主体性等の評価」、つまり高校生活でどのような活動をしてきたかについては、eポートフォリオ（JAPAN e-Portfolio）を活用することが見込まれています。これは、文部科学省が開発したポータルサイトで、高校生一人ひとりがログインし、日頃の研究活動の記録や感想、コンクールやコンテスト、各種大会の結果、部活動やボランティア活動の記録、留学の記録などを、証拠となる画像やデータを添えて、日々入力していくものです。大学受験の時がきたら、個人のeポートフォリオの中から、大学が求める内容を送付、大学がこれを評価することになります。

現在、運用がすでに始まっていますが、利用している高校生は全国で約5.4％と、ほんの一部です。また、2020年度から2023年度までの先行実施期間中は、eポートフォリオを本格的に利用した入試はあまり行われず、補助的に利用する程度になりそうです。2024年度からどうなるかも、現時点ではなんとも言えません。例えばサイエンスや社会課題解決などの分野で、高校生が挑戦できるコンテストなどが増えていますが、こうしたコンテストでの上位入賞しか評価されないとすると、現在のＡОや推薦入試などで賞状を添付して出願するのと、質的にどこが違うのか、といった声もあります。高校生活で日々頑張ってきたことを公平に評価するのは難しい面が多く、評価する側がまだ模索中といったところです。

各大学の個別試験

国公立大では、現在でも多くの大学がセンター試験に加えて、各大学・学部独自の、いわゆる二次として個別試験も行っています。私立大学でもこうした形式の選抜方法をとっている大学・学部は少なくありません。新しい大学入試制度では、センター試験が大学入学共通テストに変わりますが、二次の個別試験は続行されます。この試験でも、今まで以上に記述式が重視されるほか、活動歴の書類審査や面接・口頭試問での人物評価が求められています。

大学入試スケジュールは全体的に後ろ倒しに

記述式問題が増えることにより、大学入学共通テストの採点は大学入試センター試験よりも1週間ほど長くかかるという見通しがされています。これにより、国公立大学の二次試験はもちろん、国公立大学の併願先となる多くの私立大学の入試についても、スケジュールは確実に今よりも後ろ倒しになるでしょう。

2020年度の主な国公立大学・私立大学の入試はどうなる？

国公立大学は現行とあまり変化なし

主な国公立大学が公表した2020年度の入試方式を見ると、「主体性等の評価」を取り入れるところはほとんど見られません。
民間の英語検定試験については、北海道大と東北大は「使わない」としており、東大、埼玉大、千葉大、東京外語大、お茶の水女子大、京都大、名古屋大などは、「出願要件」としています。出願要件のレベルはA2レベル以上（前出の表を参照）というところがほとんどで、もともとこうした大学を希望する受験生にとっては、それほど難しいものではありません。また、実際には民間の英語検定試験を受けていない受験生でも出願できる道は残される見込みです。

私立大学入試も当面はそれほど変わらない

主な私立大学が公表した2020年度の入試方式を見ると、ほとんどの大学・学部で、大学入学共通テストを必要としない従来型の受験も選択可能となっています。なお、慶應義塾は全学部とも、大学入学共通テストを利用しないとしています。
「主体性等の評価」は「出願要件とするが得点化はしない」というところが多くなっています。これは、「高校でこういう活動を一生懸命してきた生徒に来て欲しい」と示しているだけで、受験生への門戸を狭めるものではありません。
英語については、民間の英語検定試験を使うところも使わないところもあります。青山学院と慶應義塾は大学独自の英語の試験を続けます。上智大は同大学と日本英語検定協会が共同で開発したTEAPのスコアを利用した入試を行います。

大学入試改革への対応策

大学入試改革への心構え

「大学入試改革」と聞くと、「どのように変わるのだろう？」「今よりも合格が難しくなる？」など、不安に思いがちです。ですが、ここで皆さんにお伝えしたいのは「あまり慌てることはありません」ということです。

色々な変更点が発表されては来ましたが、大学入学共通テストでは全国58万人規模の受験生の解答を公正・公平に採点することが求められますので、それほど変わった設問は出題されないと見込まれます。今の中学生は、現行の学習指導要領で大学入試を迎えます。前述のように問題の「聞き方」や「答え方」が変わるだけの面も強いので、知識面では今までの国公立大学の二次試験、上位・難関レベルの私立大学の入試に対応できるような勉強をしっかりしていけば、十分に対応できるでしょう。

今の中学生が取り組むべきこと

難関大学を目指す場合、受験生同士で差がつきやすいのは各科目とも記述式問題です。「記述式は苦手だから後回しにしたい」と思う人もいると思いますが、記述式を避けていては志望大学合格は遠ざかります。中学の定期テストでも、記述式問題や証明問題から逃げてはいないでしょうか？　きちんと書く練習を重ねれば、記述式問題に対応できる力は徐々に身についてきます。面倒がらずに日頃から、物事を筋道立てて文章で説明する力をつけておくことを心がけてください。

英語についても、文章力は必須です。「短い日本語の文章を英語に訳す」といった単純なものではなく、「自分の意見をまとめて書く」など、エッセイ的な文章が英語で書けるようになりたいものです。また、「話す力」が重視されるようになりますので、英語でプレゼンをする練習ができるよう、機会を見つけて挑戦したいものです。もっとも、中学生の皆さんからは、「日本語だって意見を書く作文が書けないのに英語で書くなんてとてもできない」、「プレゼンの練習なんて今までやったことがない」、「部活が忙しくてそんなことをやっている時間がない」といった声も聞こえてきそうです。みんな同じです。一気に10のことをやろうとしても無理ですから、小さな挑戦で構いません。小さなことから1つずつ逃げないで積み重ねていきましょう。
それから、民間の資格・検定試験対策については、塾で希望者を対象とした講座を開いていることも多いかと思います。こういった講座には積極的に参加し、今から試験に慣れておくことをおすすめします。

理科や社会については、2020年度から2023年度の先行実施期間中は、大きな変更はなく従来通りマークシート型の入試が続きます。基本を大切にコツコツと勉強を重ねていただければと思います。

今の中学3年生は大学入学共通テストが始まって3年目、中学2年生は4年目に大学受験を迎えます。高校に入ってから過去問対策をする時間は十分にあると言えるでしょう。「大学入試改革」と聞くと、どうしても怖くなり安全志向が高まりがちですが、受験を迎えるまでしっかりと勉強を重ね、臆せずに自分が本当に行きたい道を選んでいただければと思います。

保護者の方へ

かつての日本社会には、「一流大学に合格できれば、良い会社に就職できて一生安泰」という風潮がありました。勉強ではなく遊びやバイトに明け暮れる学生を揶揄した「大学のレジャーランド化」という言葉も生まれました。最近の大学生は以前よりは勉強するようになったと言われますが、与えられた範囲の勉強に終始し、実践的な勉強を積み重ねたり、ボランティア活動などを通じて貪欲にいろいろな経験を積んできた海外の大学生に比べると、新卒で社会に出た時のスケールが小さい、深く考えていない学生が多い、と評価されることが珍しくありません。また、明確な将来ビジョンや仕事への興味・情熱を持てないまま何となく周りに流されて社会に出た結果、入社して間も無く離職してしまう社会人も増えていて、問題になっています。

そこで政府は、財界からの要望を踏まえて、日本の大学のあり方を変え、社会人としての幅広いものの見方、困難に打ち勝つ精神力、工夫を凝らして物事に取り組む力、自分なりにしっかり考える力、コミュニケーション能力（リーダーシップとフォロワーシップ）などを備えた人材を育成しようとしているのです。

しかし大学の4年間ではこうした力やスキルはあまり伸びず、高校までである程度形作られます。そこで大切になのが高校教育です。高校を選ぶ際、どうしても有名大学の合格実績に目が行きがちで、特に近年の首都圏私立大学の定員厳格化に伴う難化傾向は気になるところですし、難化した大学入試に対応するには探究活動などとは言っていられない、大学入試があまり変わらないのなら、そんなことを気にしなくても、という気持ちになりがちです。ですが、大学の先、社会に出てからを考えると、目先の勉強ばかりではなく、学びに積極的に向かう姿勢、自分で考えて深める探究活動、視野を広げる海外体験やボランティア活動などはとても重要です。大学合格実績とともに、こうした点に少しでも配慮した教育を実践している学校を選ぶように心がけたいものです。
ですから、今回の大学入試改革の出題内容や評価方法といった表面だけに注目するのではなく、その背景にある時代の流れ、社会が求めている人材像、社会に出るまでに積むべき経験などを、できるだけ踏まえた学校選択になるよう、お子さんと話し合ってください。