地域から世界へと
羽ばたく土台を育てる

佐藤聖一 校長先生

　私は生徒たちに、「自分が生まれ育った地域を大切にできる人になってほしい」と常々伝えています。

　高校や大学を卒業して社会人になった時、まずは自分を育ててくれた地域に目を向けてほしい。私たちが今ここで生活できているのも、自治体や地域社会、多くの人たちに支えられてきたからです。そのことへの感謝を忘れず、今度は自分が地域を元気にする側に回ってほしいと思っています。

　そして、その地域での経験や視点を土台に、東京、日本、さらには世界へと活躍の場を広げていってほしい。そのために必要な学力や教養、人と協働する力、そして品格を身につけることが、本校の6年間における教育の根幹です。

基礎の徹底と礼法で
一生モノの教養を

　その土台となるのが、中学校段階での基礎学力の定着です。本校では土曜日も授業を行い、十分な授業時間を確保しています。特に数学・英語については習熟度別授業も取り入れ、一人ひとりの理解度に応じた指導を行っています。

　私たちが大切にしているのは、知識を教えることだけではありません。生徒たちが「勉強の仕方」を身につけているかどうかをていねいに見ています。

　毎朝の読書や小テスト、放課後の補習などを通じて生徒の学習状況を把握しながら、「何を学ぶか」だけでなく「どう学ぶか」を身につけてもらいたいと考えています。

　また、礼法教育にも力を入れています。在学中はその価値を十分に実感できないかもしれません。しかし社会に出て、フォーマルな場や初対面の方と接する機会に、その経験が必ず活きてきます。作法を学ぶことは単なる知識の習得ではありません。相手を思いやる心や、場に応じた振る舞いを身につけることでもあります。遠回りのように見えて、人生を豊かにする大切な学びだと考えています。

社会と出会う
中3の職場体験

　本校の教育を象徴する取り組みの一つが、中3の職場体験です。特徴は、生徒自身が体験先を探し、自分で連絡を取り、受け入れ先とのやり取りまで行うことです。教員はサポート役に徹し、生徒自身が社会と向き合う経験を大切にしています。

　病院や保育園、航空会社、自衛隊、米軍基地など、生徒たちは自分の興味・関心に応じて体験先を自分で探します。社会に出れば、自分で考え自分で行動しなければなりません。職場体験はその第一歩です。自分の興味が本当に仕事につながるのか、社会にはどのような役割があるのか。そうした部分を、実際に体験しながら考えてほしいのです。

　体験後には、後輩たちに向けて発表する機会もあります。先輩たちの経験が次の学年へ受け継がれ、生徒主体で学びが循環していくことも、この取り組みの大きな価値です。

仲間と一緒に
進路実現をめざす

　高校では、生徒の進路に応じて「特別進学コース」「総合進学コース」「共立進学コース」「英語コース」に分かれます。しかし、どのコースに進んでも共通しているのは、「自分の目標を実現するために努力する」という姿勢です。

　私はよく生徒たちに「受験は個人戦だけど、受験勉強は団体戦だ」と話しています。わからないことがあれば友人に聞く、先生に相談する、仲間と励まし合いながら頑張る。そうした経験もまた、社会に出てから必要になる力です。

　本校には図書館やラーニングコモンズ、自習スペースなど、放課後も学び続けられる環境に加え、大学の施設も利用できます。学校にある施設をフル活用して、自分の可能性を広げていってほしいと思います。

女子校だからこそ
得られる経験がある

　本校の6年間を表すキーワードを挙げるなら、「自活の能力」「誠実・勤勉・友愛」「共立リーダーシップ」の3つです。

　自活の能力とは、自ら考え、自ら行動する力です。誠実・勤勉・友愛は、校訓として長く受け継がれてきた価値観であり、自分にも他者にも真摯に向き合う姿勢を意味しています。そして共立リーダーシップとは、トップに立つ人だけを想定したものではありません。自分にできることを見つけ、仲間と協力しながら組織や社会をより良くしていく力です。

　こうした力を育てていくうえで、生徒たちが「素の自分」を出せる女子校という環境に大きな価値を感じています。行事や生徒会・委員会活動など、学校生活のあらゆる場面で、生徒たちは主体的に活動しています。誰かが前に立って引っ張るだけではありません。仲間を支える人、調整役になる人、全体を見渡す人など、それぞれが自分の強みを発揮しています。

　女子校だからこそ、一人ひとりが主役になれる。私はその環境をとても大切にしています。

　生徒たちが本校で過ごす6年間を通して自分の強みを見つけ、それを社会のために活かせる女性へと成長してくれることを願ってやみません。その第一歩は、身近な地域や仲間を大切にすることから始まるのだと思います。

（この記事は『私立中高進学通信2026年9月号』に掲載しました。）