授業の延長線上で行う『Ｊ・スクール』の魅力

進路指導担当の野﨑教頭。

『学問の修得をとおして、自己実現をめざし、人類・社会に役立つ人材づくりをする』を建学の精神に掲げる同校では「真の進学校」として、難関大学への合格をめざす指導を徹底しています。その取り組みの一環として、放課後や長期休業中に校内で受講できる進学指導教育『Ｊ・スクール』講座を、高校生を対象に開講しています。経験豊富な予備校講師と、同校の教科担当教員が連携し合って講座を担当し、“予備校いらず”の進学指導を確立しています。

『Ｊ・スクール』最大の特徴は、「授業の延長線上」として日常の授業と連動した内容で実施されている点です。予備校講師と教員が綿密に打ち合わせをし、オリジナルテキストを作成。生徒それぞれの学力や目標に沿う内容でカリキュラムを作っているので、効果的な指導が実現できているのです。

　例えば高１や高２であれば、学期中は放課後にあたる７・８限目に講座が組まれています。クラス別の必修講座もあれば、希望制で中学の内容を総復習する講座や、トップまたはスタンダードの能力別に受けられる講座もあります。高３ではより細かく講座内容が分かれ、国公立大学・早慶など難関私立大学それぞれの目標に対応した講座や、徹底的に受験英語のスキルを磨く講座などがあります。

　補習や大学受験対策にとどまらないのは、「授業の延長線上」として、授業で学んだことを発展させる内容も実施していることにあります。例えば世界史では別の時代と比較したり、違う側面から背景や社会状況を考えたりしています。そのことで、より深く内容を発展させ、主体的な学びや双方向の学びにもつながっているのです。

「『Ｊ・スクール』の講座でも、大学入試改革に向けて思考力、判断力、表現力を育成する取り組みを強化しています。とくに記述する力が高まるよう、力を入れているところです」（進路指導担当教頭／野﨑啓太先生）

『Ｊ・スクール』は校内で受講できるので、塾や予備校への移動時間が不要で部活動との両立もしやすい点や、慣れた環境で勉強に集中できるメリットがあります。また受講料は無料で、テキスト代（授業１回につき５００円）を支払うシステムのため、予備校に比べれば格段に安い費用で受講可能です。

　野﨑教頭は「外部の予備校に通っていると、生徒がどのような勉強をしているのかわかりませんが、『Ｊ・スクール』だと勉強の様子が“見える化”されます。そのため、的確なアドバイスやサポートを行えるのはもちろん、授業の延長線上で発展的な内容に取り組めるのは、本校独自の大きなアドバンテージだと思います」と話します。

充実の環境と抜群のフォロー体制

　高校での『Ｊ・スクール』の利用の導入として、中学生にも『ジュニアＪ・スクール』として、放課後や長期休暇中に先取り学習や知識定着のための講座が開かれています。基礎・基本の徹底を確実にするため、補習が必要な生徒に対する指名制の「学力保証講座」、希望制（一部必修）の「基礎・演習講座」「発展・演習講座」と３段階で実施されており、生徒それぞれに適した学力向上のサポート体制が敷かれています。中学３年間できめ細かなフォローで基礎学力をしっかりと身につけさせることで、高校での発展的な学習へのベースをつくっているのです。

　放課後や週末、また長期休暇中の「自学自習」「自調自考」を促す施設として、「自由学習館」が併設されているのも同校の魅力です。校舎とは別棟にあるため、静かな環境の中で勉強に集中できるのはもちろん、生徒同士で学び合うことの相乗効果もあります。

　また、常勤の職員や卒業生のチューターからアドバイスを受けたり、豊富な学習参考書や進学資料などを活用したりして、学習や進路についてのヒントや導きを得られる場所でもあります。自由学習館は２０１３年に日本建築大賞を受賞しており、開放的でスタイリッシュな空間。生徒たちも“自分の勉強部屋”として、ここで過ごすのを楽しみにしています。

　中高一貫教育においては６年間の長いスパンを２年ごとのステージに分け、「基礎学力の確立」から「よ り深い学び」を経て、志望大学の合格力養成へ移行していきます。高２・高３の「マスター期」では、模擬試験の結果を生徒自身が自己分析し、同時に複数の教員が綿密に連携し合い、きめ細かな指導につなげる「生徒学力向上個別指導システム」が効果を上げています。

「中学入学後はまず、基本的な生活習慣や時間管理ができるように指導し、基礎学力の確立を図っています。このベースがあるからこそ意欲が生まれ、夢や志を持って志望大学合格へ突き進んでいけるのです。部活動で活躍する生徒の中には成績優秀者も多く、自分で自分を律することができている結果だと思います」（野﨑教頭）

　６年間のカリキュラムの中には「コミュニケーションデザイン教育」や「リベラルアーツ＆サイエンス教育」など、さまざまな同校独自の取り組みも含まれます。国公立大学や早慶上理をはじめとする主要私立大学への合格者数が伸びているのも、多彩な教育改革が実を結んでいる結果と言えるでしょう。

2016年度～2018年度の主要大学合格実績

（この記事は『私立中高進学通信2018年12月号』に掲載しました。）