国公立大学と難関私立大学へ
毎年多数の合格者を送る

　創立１００年に向け、『文武両道』『自学自習』『生活習慣の確立』を教育方針に、個性を尊重する教育を続けている同校。今春は東京大学、京都大学、一橋大学など国公立大学に92名、早慶上理に３２１名、有名医学部だけでも61名が合格するなど毎年、多数の難関大学合格者を輩出しています。進路指導における最大のポイントは"先取り主体の授業カリキュラム"にあると、入試広報部長の野村竜太先生は話します。

「中２までに中学の学習内容を終了させ、高２までに６年間の学習内容を終了させますので、高３での学習を大学受験に向けた演習に充てることができます。この先取り授業と同時に、自らの興味や関心を深めて主体的な学習姿勢を育成する『卒業論文』の執筆を課すなど、さまざまな方向から、自学自習を身につけられる学びを徹底しています」

　大学合格力アップのカギを握る取り組みの一つは、英語と数学の基礎力を中学からトップレベルへ引き上げる同校独自の検定試験です。

　一つは『本数検（本郷数学基礎学力検定試験）』。長期休暇明けの始業式に行われ、学年の垣根を越えて共通問題が出題されます。検定級ごとに計算問題から図形、文章題も出題され、合格すれば上の級や段にチャレンジ。成績優秀者には表彰の栄誉も。

「過去問題が閲覧可能なので、皆、積極的に過去問を解いて対策をして、先輩は後輩に負けじと勉強し、後輩は先輩を追い越そうとがんばります。基礎力と自学自習の姿勢が身につきますし、目標を持って学習に励む楽しさを知ることもでき、この検定によって全員が、とても良い刺激を受けています」

　中２・中３が対象の『本単検（本郷英単語基礎学力検定試験）』も実施時期は同様です。同校では、中学入学と同時に生徒全員に中学３年分の英単語データを収録したＵＳＢメモリが手渡されます。これをもとに、英単語検定を行い、基礎力の向上に役立てています。

「大学受験で最も力に差が出るのは、知識量と応用力が必要な理科と社会科です。英語と数学を早い段階で仕上げておけば、余力を理科と社会科に注ぎ込める。それを中学から経験している本校の一貫生は、高校の学習にも大学受験にも、非常に大きなアドバンテージを得ていると思います」

思考型・記述式試験への
対応力を高める『卒業論文』

　２０２０年度の大学入試改革以降、最も必要となる思考力・判断力・表現力の育成にも、いち早く取り組んできました。中３で必修の『卒業論文』もその一つです。６年前から導入され、中３の１学期にテーマを決め、夏休み中に初稿を書いて提出。教員がていねいに論文の書き方指導と添削を行い、冬休み中に清書をし、３学期の始めに最終提出をします。

「論文の内容は多種多様です。生徒会長が自分の経験をもとにリーダー論を執筆したり、犬好きの生徒が狼について書いたり、部活動に励む生徒がスポーツを探究したりと、全員がそれぞれの興味ある分野に取り組みます。この自己発信型の学習は、大学卒業後の進路や目標設定にもつながる、大切な機会だと受け止めています」

　さらに同校が、学力向上と学習姿勢の発展、人間力の育成を同時に行う要素として注力しているのが、"混ぜる"をキーワードにコミュニケーション能力を向上させる『合同授業』だと野村先生は言います。

「先輩と後輩が、部活動だけではなく勉強面でもつながるようなきっかけ作りの１つとして、中1と中２との数学合同授業を複数回実施しています。中２が中１に勉強のアドバイスをするという生徒主体の授業です。中1は、そのアドバイスを元にテストや本数検に臨みます。
　また特進コースでは高1から高３までが受験勉強の仕方を教えあうプログラムを実施し、生徒同士が自主的に学び、学ばせる機会を多く設けています。教員が教える知識には限りがありますが、『合同授業』を経験することで、後輩は先輩を見て自分がどうすればいいのかを自ら考え、先輩は後輩に教えることで学力も人間力も深めることができるのです」

　夏休み期間中に実施されている「教養講座」と実践的な「教科講習」からなる『サマーセミナー』も、"混ぜる"がキーワード。10年以上続く「教養講座」はリベラルアーツの観点からさまざまな知識・教養に触れる機会となっています。

「化学実験やサブカルチャーを題材にしたオールイングリッシュのディスカッション、海外文化を食で学ぶ調理実習、税理士による税金講座など、多様な講座を実施しています。大学進学に向けたキャリア教育にも役立ちますし、幅広い教養と知的好奇心の広がりは、新大学入試制度への対応にも大いに役立つはずです」

　以前から、新たな大学受験対策を早期に、広範囲に実現してきた同校。今後のさらなるバージョンアップにも、大いに注目が集まります。

2018年度
大学合格実績

※（　）内は現役の合格者数

（この記事は『私立中高進学通信2018年11月号』に掲載しました。）