豊洲で中高大一貫の理工系教育を展開

ロボット作成キット「レゴⓇマインドストーム」を手にする大坪校長先生。「１人１台でじっくり学び、ものづくりの楽しさを実感できます」

　芝浦工業大学のメインキャンパスがある豊洲に、本校の校舎を移転して１年が経ちました。生徒も教職員も新しい環境にすっかり溶け込んで、もうずっと前からここで過ごしているような気持ちです。移転に際し、校名に「附属」が加わりました。これは「芝浦」の名のもと、学園全体で社会に貢献する人材を育成すること、そしてその前段となる役割を中学・高校が担うという意志を表しています。

『科学技術立国たる我が国の発展に寄与するための多彩な資質を育む』。本校の教育目標の最初に掲げられているこの言葉は、全国的に類を見ないものだと思います。「中高大一貫教育」による理工系人材の育成は、本校の社会的使命であり、教育活動はすべてその一点に帰結するものと考えています。

　教育目標が時代の要請に応じて変化するのに対し、時代を越えて守るべき価値を示したものが校訓です。人間としてあるべき姿を求める支えとして、『敬愛の誠心を深めよう』『正義につく勇気を養おう』『自律の精神で貫こう』の３つの校訓をここ豊洲の地でもしっかり根付かせていきたいと思っています。

コンピュータ運用能力の重要性

　本校の卒業生の約半数は芝浦工業大学へ進学します。ですから附属校での中高６年間で生徒に備えさせたい力は「大学進学の力」にとどまりません。その先の、社会に出たときに求められる力を見通すことが重要なのです。本校では備えさせたい力を「３つの言葉」と呼んでいます。それは日本語（日本語運用能力）、英語（英会話スキルと異文化理解力）、コンピュータ言語（コンピュータの運用能力、プログラミング能力）の３つです。もちろん、各教科の基礎学力は言うまでもないことで、その上に獲得すべき力と考えてください。

　とくにコンピュータ言語に関しては力を入れています。現在、コンピュータ運用能力のある人とない人の二極化が進んでいます。スマートフォンが１台あれば何でもできますが、より重要なのはそのプログラムを動かしているハードウェアやデータベース、ネットワーク、ソフトウェアの知見を身につけることなのです。

　日本はソフトウェアの開発や設計のできる人材が圧倒的に不足していて、これには国も危機感を持っています。ソフトウェアを開発できなければ次のイノベーションを起こすことができないからです。

　ただ、コンピュータ運用能力の重要性は、一般的にはまだまだ認識されていないのが現状です。英語なら、英語を話せるメリットや習得した姿がイメージしやすいですね。でも、コンピュータ運用能力は習得する利点が見えづらく、「なぜ学ばなくてはいけないのか？」と疑問を持つ人も少なくないのです。

　だからこそ、本校では先んじて力を入れています。そこに英語力と日本語力が加われば、世界中のどこでも仕事ができます。「コンピュータ運用能力を身につけておけば社会に出てアドバンテージがある」と、私はことあるごとに生徒に伝えています。

　中学校ではコンピュータが動く仕組みから学びます。自分でプログラムを組んで制御できるロボット作成キット「レゴⓇマインドストーム」を昨年度、45台購入しました。１人１台でプログラミングをじっくり学べます。コンピュータの画面上だけでなく、ロボットというモノを通して学ぶので実践的ですし、理解が深まります。

　高校では昨年度、芝浦工業大学に進学予定の高３生を対象に「セブＩＴ＆英会話研修」を開始しました。２週間でプログラミングの基礎から学び、最後は自分で新しいウェブサービスの開発にも挑戦します。身近なウェブサービスの仕組みや作り方を知るだけでも、生徒には大きな刺激になることがわかりました。また、英会話のマンツーマンレッスンも同時に行いました。今後も継続したいと考えています。

附属校ならではの夢を諦めない教育

　中学校では、移転前から芝浦工業大学の協力を得た連携教育を充実させてきました。中１は入学してすぐ、大学のキャンパスで特別授業があります。パスタを材料に強い橋を作る「パスタ・ブリッジ」への挑戦で、ものづくりの楽しさを実感してもらいました。指導するのは、工学の専門家である大学の先生です。中学校や高校には理科や数学、情報の先生はいても、工学の先生はいません。本校にはサイエンスとテクノロジーの両方を学べる環境があり、この点は生徒たちの未来につながる価値あるものと確信しています。

　受験生の皆さんには今持っている「夢」を忘れないでほしいと思います。「スポーツカーを作りたい」「ロボットを作りたい」、どんな夢でもいいのです。本校なら、その夢を大学で研究したり、仕事にしたりする道筋が見えてきます。夢を未来へつなげる学びをしていきましょう！

（この記事は『私立中高進学通信2018年7月号』に掲載しました。）