進学意欲の向上を育む環境作りとサポート体制

予備校教師と教員が、同校生徒に最適な講座内容を選定し、オリジナルテキストを作成して開講する『Ｊ･スクール』。基礎学力育成と応用力の育成が効率よく図られます。

　未来を創出するための学びを、『自学自習』『自調自考』をモットーに、多彩なリベラルアーツとサイエンスプログラムを設けて育む同校。２０１０年以降の主要大学合格者数の推移を見ても、国公立大学や早慶上理ＩＣＵなどの難関私立大学の合格者は約２・５倍増、ＧＭＡＲＣＨ・関関同立合格者は１・５倍以上増となるなど、順調な伸びを示しています。

　同校の大学進学に向けた取り組みの最大のポイントは、丁寧な進学指導と、学力アップのための学習を学校が一丸となってサポートする環境作りにあります。

「中学では本校の理科教育指導顧問である阿部宏喜東京大学名誉教授による理科特別授業など、さまざまなプログラムを通じて、自分自身の興味の方向性を知ることから始めます。
　中３～高２では東大・東工大・一橋大・早大・慶應大など難関大学の教授らを招いて、『大学模擬授業』を実施しています。大学での最先端の研究に触れる体験は、進路を決定する重要な要素となります。これらの取り組みによって、進路を見据えた学習意欲が高まるのです」（進路指導部長／野崎啓太先生）

　『大学模擬授業』の講座内容は非常に多彩です。２０１６年度は工学、経済・経営学、外国語、法律・政治、心理・哲学、数学などの主要教科関連だけでなく、幼児教育や体育学、栄養・家政学、美術学など全26講座を開講し、生徒はそこから２講座を選んで知見を広げました。

「大学の講義を生で体験することで、多くの生徒が“大学で何を学ぶのか”を考えるようになり、意欲を高めて具体的な進学目標を定めるきっかけとなっています」

難関大合格者の多くがＪ・スクールを受講

Ｊ・スクール講座数と受講者数

　高校では、６カ年の中高一貫教育により、国公立大学を中心とする難関大学の合格をめざす『中高一貫コース』に加えて、国公立大学や早慶上理を中心とする難関大学合格をめざす『特別進学コース』と、ＧＭＡＲＣＨを中心とする難関大学合格をめざす『文理進学コース』の３コースに分かれます。目標を明確にして生徒のやる気を引き出したうえで、受験勉強に最適な環境を提供します。その一つは、調べ学習や自習に役立つスペースを広く備えた『自由学習館』。もう一つは、経験豊富な予備校講師と同校の先生がタッグを組んで、オリジナルテキストを用いて開講する進学指導講座『Ｊ・スクール』です。

　『Ｊ・スクール』は、平日は７限目と８限目、土曜日は５限目と６限目に行われ、長期休暇にも開講される大学受験用対策講座です。２０１６年度は５教科で６２８講座を開講し、のべ１万１０００人以上の生徒が受講しました。

「本校の難関大学進学者の多くが、予備校などに通わず、『Ｊ・スクール』のみの受講で合格を達成しています。講座内容もさまざまで、高１・高２では英数国の授業内容を先取りする必修講座のほか、希望制で英数国の授業内容の復習講座、中３～高１の英数国を振り返る弱点補強講座、英数国の能力別に授業の学習内容を深化させた講座、英語４技能の育成講座、高２生を対象とするセンター演習講座と、レベルに合わせた６種類を用意しています。
　２０１７年度からは、２０２０年の大学入試改革に合わせ、思考力や判断力、表現力をさらに育成すべく、講座内容をより練り上げ、進化させています」

　『Ｊ・スクール』は、生徒が授業で学んだことをより理解できるようになるだけでなく、目標の大学に応じた学力強化、弱点の克服を図れるのが最大のメリットです。学習塾や予備校に通わずとも高度な受験勉強ができると、生徒にも保護者にも非常に好評です。

徹底した入試問題研究が学力アップの自信を作る

　また、『入試問題研究会』も、同校の強力な大学入試対策の一つです。各大学の入試問題を同校の先生が毎年、徹底分析・研究し、傾向と対策を冊子化して生徒に配布しています。

「本校では高１の２学期で文系・理系の選択を行い、３学期からは『入試問題研究会』製作の冊子で演習を数多くこなし、入試問題に慣れて自信をつけていきます。その成果もふまえたうえで、高２の２学期終わりには生徒に第一志望校を決定するよう促し、そこから本格的な受験勉強に取り組ませます。こうして段階を踏むことで、生徒は大学受験をいっそう現実的に受け止めることができ、さらに真摯に、実直に勉学に励むことができるようになります」

　さまざまな機会を通じてより髙みをめざす受験意欲の向上と、『Ｊ・スクール』などによる学力の向上を、段階を踏んで融合させる進学指導。今後も同校は“真の進学校”としての教育をさらに強化していきます。

2015年度～2017年度の主要大学合格実績

（この記事は『私立中高進学通信2017年9月号』に掲載しました。）