進路・進学指導に生かされる
校訓「人になれ奉仕せよ」

　創立以来96年にわたりキリスト教の信仰と聖書の教えを大切にしながら教育活動に取り組んできた同校。進学指導にも、その伝統が息づいています。中高一貫校としてのメリットを生かしながら実践しているのが、「キャリアデザイン（進路指導）」「キャリアガイダンス（進学指導）」という２つの柱による指導です。キャリアデザインでは将来どのような人間として生きていくのか、自分の夢を描きながら進路を模索していきます。キャリアへの意識を育むために行われている、保護者によるキャリア講演会や職業体験学習に加え、キリスト教を通じて自然と人間のつながり、人間同士のつながりなどを学ぶ修養会が行われています。そこに生かされているのが、「人になれ奉仕せよ」という校訓です。

「グローバル社会において、文化や価値観の異なる海外の人達と交流していくうえで、大切なことは折り合う力。お互いの主義主張を認め合いながら折り合いをつけていくために、自分と同じように他人も大切にするキリスト教の考え方や価値観は大きな力となります」（冨山 隆 校長先生）

　そして、キャリアガイダンスでは、キャリアデザインで自らが思い描いた夢を叶えるために、文系・理系の選択、目指す大学・学科の絞り込みなどを行っていきます。高２、高３では、同校卒業生の著名大学教授による講演や、大学の講義を先取りする教授による特別授業、大学訪問などを通じて、大学での学びとは何かが示され、キャリアを意識した進学を考える機会を提供しています。

基礎学力強化と体験を重視し
全校レベルで学力アップを実現

 

　同校の卒業生の約９割は、現役で国公立大学や４年制私立大学に進学しています。最近は、系列の関東学院大学への進学（院内推薦）が減少する一方で、国公立大学や早慶上智、ＧＭＡＲＣＨの合格者数が着実に伸びています。

「本校では、地道に基礎学力の定着に取り組んできました。中１から高１まで、夏・冬の休暇中に行われる指名制補習では、つまずきを先に持ち越さないように指導しています。また、よりレベルの高い学習を希望する生徒には、夏・冬・春の休暇中に希望制講習を実施しています。こうした実践を通じて全校レベルで学力が向上し、中間層が厚くなり、上位層も増加しました。その結果が、最近の合格者数増として表れているのだと思います」

　学力向上の鍵を握るのは、自学自習の習慣を身につけることです。そのためには、学ぶ楽しさを知ることが欠かせません。基礎学力という「土台づくり」をきちんと行うことがわかる喜びにつながり、その後の学習へのモチベーション向上に役立っているといえるでしょう。また、自らの手を使い、体験をさせる機会を多く設けているのも同校の特徴です。理科では実験を重視した授業を行い、技術や美術といった主要５科目以外の教科にも力を入れています。

「こうしたさまざまな『体験』は教科を超えて統合され、『経験』として蓄積されていきます。例えば美術で身につけたデッサン力は、理科の観察レポートに生かされるのです。こうした学びのすべてが、関東学院生の骨格づくりに役立っています」

新たな入試制度を見据えた
グローバル・ビレッジの導入と国際交流の推進

　2０２０年から質的に大きく変わる大学入試。これまでのような暗記を重視した知識の量ではなく、思考力・判断力が問われるようになります。英語の試験では４技能のバランスが評価されることになります。このような能力を重視した入試改革への対応にも同校は積極的に取り組んでいます。

「これからは外国人との対話がますます重視されるようになります。本校では、英会話教育で定評のあるＹＭＣＡと共同でグローバル・ビレッジというプログラムを開発し、希望者を対象に、放課後、独自の英語教育を実施しています。英語の４技能を高めるために役立つこのプログラムは、授業にも取り入れていく予定です」

　英語力の強化に加え、国際交流にも同校は力を入れており、オーストラリア研修旅行、ハワイ島理科研修旅行、セブ島語学研修など、海外研修の機会を設けています。

　また、今後は国内においてもグローバル社会に適応できる能力を養うために、従来から親交のあった近隣の東京・横浜独逸学院との積極的な交流も計画されています。

　さらに、甲子園とオリンピックを合言葉に、全国大会や世界大会への出場を応援する人間力育成プログラムも検討中です。他校の生徒や同年輩の外国人と競い合うことで、結果を残すために必要なスキルとそのスキルを支えるメンタルとフィジカルを実戦で体得し、大学入試突破のプラスアルファとするのです。こうした取り組みは、キリスト教を礎にした教育とともに、人間性を重視する新たな大学入試制度に適応する能力を養ううえで大きな力を発揮することでしょう。

2015年主な大学合格者数

（この記事は『私立中高進学通信2015年12月号』に掲載しました。）