生徒一人ひとりが互いに尊重し合い 主体的に未来を切り拓けるように全力で応援

私立高校進学なび

2016

私学トップインタビュー
城西大学附属城西高等学校

生徒一人ひとりが互いに尊重し合い
主体的に未来を切り拓けるように全力で応援

加藤晃孝（かとう　てるたか）校長
1963年生まれ。慶應義塾大学大学院経営管理研究課（修士課程）修了。野村総合研究所勤務の後、仙台育英学園高等学校の教員を経て、城西大学附属城西中学・高等学校の教員となる。
部活動や生徒が集まる場所に頻繁に顔を出し、激励を続けるフレンドリーな校長先生。一般社団法人東京私立中学高等学校協会総務部長を務める。モットーは「苦労は貴重な経験になる」。趣味は料理と仕事。

多様な学力のある生徒たちが「教え合い、助け合い、支え合える」学校へ

100周年に向けて教育を見直しグローバル社会に対応できる人材を

「100周年に向けて、行事の見直しも図りたいと思っています。何かを見て感動して終わりというのではなく、起承転結のある内容を検討中です」と加藤校長。

　本校は2018年に100周年を迎えます。これに合わせて教員が何をすべきかを考えた結果、なぜ本校があるのか、本校の教育はどうあるべきなのかと、本校の教育を見直して、原点に立ち返ろうということになりました。

　建学の精神は「天分の伸長」「個性の尊重」「自発活動の尊重」です。「天分の伸長」は、教員が生徒一人ひとりの才能や素養を伸ばすことに全力を注ぐことです。「個性の尊重」は教員が生徒の個性を尊重するだけではなく、「生徒同士で個性を尊重し合おう」という意味があります。勉強が得意な生徒も苦手な生徒も、帰国生も留学生も、お互いの違いを尊重し、教え合い、議論し、体験を通して学び合える。そんな学校であり続けることを今まで以上に大切にしていこうと思います。

　日本は資源の少ない国ですから、海外と交流していかなければ立ち行きません。そのためには自分と異なるすべての価値観に柔軟に対応できることが求められます。ですから本校では特進クラスを設けていません。多様な学力のある生徒たちが「教え合い、助け合い、支え合える」ことができる環境を用意しているのです。この環境がグローバル社会への対応力を生み出すからです。

まったく違う文化圏で生活している同年代の留学生と交流できる環境

　本校では生徒全員に英語力をつけさせ、希望者は留学させます。約２週間の短期留学には毎年40人ほどがアメリカやオーストラリアに行きます。今年、約３カ月間の中期留学に５〜６名が、約１年間の長期留学に６名が参加しています。現地校で取得した単位が認められるので、留年の心配はありません。生徒たちは中期・長期の留学からたくましくなって帰国します。現在、航空会社の客室乗務員として活躍する卒業生は、「長期留学から帰って、周りから『変わったね』と言われるほど積極性を身につけました」と振り返っています。

　留学しなくても、本校に入学すれば必ずどこかで海外との接点は生まれます。クラスにはたえず留学生がいて、一緒に学べるのです。

　２年生のクラスには、今年の６月まで海外から長期留学で来日した高校生たちが学んでいました。ドイツ、フランス、イタリア、ニュージーランド、中国などさまざまな国から来た留学生です。剣道部や合気道部、サッカー部などの部活動で活動したり、ホームステイ先の生徒と銭湯へ行ったり、大晦日に除夜の鐘をつきに行ったり……。みんなが日本での生活を心から楽しんでいました。

　昼休みは５階にある国際交流用の教室を開放しています。留学生と会話したい生徒はお弁当を持ってここに集まるのです。

「大学に進学したら留学して、親しくなった子たちと再会したい」と英語の勉強に意欲を燃やす生徒たちも増えてきました。まったく違う文化圏で生活している同年代の留学生と触れ合うことで、生徒たちは学び合い、成長していくのです。

文化祭の「しいの木祭」では生徒たちの自主性を尊重

　最後に「自発活動の尊重」についてお話ししたいと思います。勉強はもちろん、学校行事でも生徒の自主性や発想を尊重して、社会の変化に対応できる能力を培うことを指します。

　例えば、文化祭の「しいの木祭」では、来場者に対して、おもてなしができたクラスを表彰しています。文化祭には他校の生徒や保護者の方々、高校受験生が訪れます。このような人たちに「私たちはこういう展示をしています。ぜひ見てください。素晴らしい企画なんですよ」と笑顔でアピールできるか。高校受験生に向けては本校の特色をわかりやすく伝えられるか。生徒の行動力やプレゼンテーション力をきちんと認めてあげたいのです。

　これまで大切にしてきた建学の精神と、これからのグローバル社会で大切にすべき教育。この２つをつなぎ合わせ、生徒一人ひとりが互いに尊重し合い、主体的に未来を切り拓けるように、私たちは全力で応援したいと思っています。

（この記事は2016年11月に掲載しました。）